健康・省エネ住宅国民会議が長野でシンポジウム

健康・省エネ住宅を推進する国民会議（村上周三会長）は12月21日、「健康・省エネシンポジウム in ながの」を長野市内で開いた。一般の人たち約60人が参加。住宅の性能と住む人の健康状態の関連性について研究を進める慶應義塾大学の伊香賀俊治教授らが講演し、寒冷地の信州で、「健康寿命」を延ばすために高断熱住宅の早期普及を呼び掛けた。

伊香賀教授は、「寒い住宅は健康長寿の大きな阻害要因」と題し、自身の最新の研究成果をもとに講演。家の寒さが心筋梗塞や脳卒中といった健康リスクの引き金になり得ると前置きした上で、北海道や青森県といった高断熱住宅が普及している地域ほど冬季の死亡増加率が低い国内の状況を示した。伊香賀教授は「高断熱住宅の普及が疾病や介護の予防に寄与する可能性がある」と指摘、「長野は同じ寒冷地の北海道や青森に比べると高断熱住宅の普及率が低く、冬季の死亡増加率が高い。健康寿命延伸のために早期に高断熱住宅を普及させるべき」と訴えた。

シンポジウムでは、健康寿命を延ばすために住宅の高断熱化が効果的とのデータが示された

同教授は、住宅の室温が２℃上がることで、介護を必要としない自立生活期間が４年間延びるとのデータも示し、「介護にかかる費用や家族の負担を考えれば、断熱改修に200万～300万円かけたとしても確実にもとは取れる」と説明した。

このほか同シンポジウムでは、元長野県企画幹で現在は地域政策デザインオフィスの代表理事を務める田中信一郎さんも講演。田中さんは自身が策定に携わった長野県の省エネ政策について解説した。

(日経ホームビルダーより）